世界の出来事への認識を高め、仕事に役立てる3つの簡単な方法
Avery Blank
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いま、ワインの世界は静かに、しかし確実に変わり始めています。それは単なるトレンドの移り変わりではなく、世界規模の環境、経済、文化の変化がもたらした歴史的転換期です。かつてヨーロッパの伝統産地が中心だったワインは、気候変動により生産地が北へと移動し、イギリスや北欧、さらには日本や中国、カナダなどが新興ワイン産地として台頭し始めています。また、異常気象によってブドウの栽培条件が急速に変化し、世界中の生産者が土壌、水、微生物との新たな向き合い方を模索しています。 一方で、グローバル経済や価値観の変化は、ワインの消費と表現にも多様性をもたらしています。自然派ワインの広がり、地元品種の復権、環境に配慮したサステナブルなワイナリーの取り組みなど、ワイン造りは“土地の物語”を伝える表現として再び注目され始めています。 本書は、変貌するワインの現在地を世界各地の事例から丁寧に紐解きます。気候危機の最前線にある畑から、新たなテロワールの発見、ワイン文化の未来まで――“いま世界で何が起きているのか”を、ワインを通して読み解く一冊です。
世界で起きている出来事は、あなた自身とその仕事に影響を与える。自分の組織での仕事は、政治、社会規範、環境、安全保障の変化によって影響を受ける。 仕事で成功する人は、たとえそれが自分の職務に含まれていなくとも、現在起きている出来事を認識する必要性を理解している。以下に、自分を取り巻く環境を認識し、キャリアアップにつなげる3つの方法を紹介する。 ■1. 読む 読めば読むほど、知識は増える。どのニュースメディアや情報サイトなら信頼できるのかを調べ、そこで世界の出来事に関する記事を読むこと。世界は目まぐるしく変化しているため、最新情報は常に把握しておきたい。 情報過多を防ぐには、1日に1度見渡す情報源は一つか二つにとどめること。電子ニュースレターを毎日配信するニュース収集サービスを利用してもよい。そして、朝食時や昼休みなど、ニュースを読むのに都合がよい時間を決める。最新ニュースの確認は歯磨きのようなものだ。仕事やキャリアアップのための日課としよう。 ■2. さまざまな人と関わる 現在の出来事やニュースについて、人々がどんな反応をしているかの感触をつかみ、人々の考え方や認識を理解しよう。人々がニュースとなる出来事をどうとらえているかは、実際に起きていることとは異なるかもしれない。また、考え方は人それぞれだ。時事問題について、さまざまな人と意見を交換しよう。 ■3. 学んだ知識とその活用方法、仕事への影響を考える あなたの仕事がレピュテーション(評判)管理や危機管理を含む場合、事実に対して人々がどんな反応をしているかを把握しておく必要がある。最近では、組織の評判やリスクの管理に関わる業務はほぼ全ての仕事である。 広報だけでなく、外部との関わりのほとんどないエンジニアですら、企業の評判に影響を与える。例えば、外国政府や危険な組織からのサイバー攻撃が相次いでいる状況なら、エンジニアは自分の仕事が最新の方法でハッキングを受けないよう細心の注意を払う必要がある。 自分の職務が技術系でも非技術系でも、現在の出来事を把握することは仕事の役に立ち、先を読んだ戦略的かつ包括的な思考ができるようになるだろう。 グローバル化が進んだ今、仕事では周囲の状況に関する知識が必要となっている。ニュースを読み、多様な人々と関わり、情報を分析することで、世の中の出来事が自分の仕事にどう影響するかを理解しよう。
Avery Blank
広島に原爆が投下されて6日で76年となります。新型コロナウイルスの感染拡大で例年どおりの追悼は難しくなっていますが被爆地・広島は6日、犠牲者を追悼する祈りに包まれるとともに核兵器のない世界の実現に向けた訴えを国内外に発信することにしています。
家族3人で広島市の原爆ドームを訪れた被爆2世の53歳の男性は「母が被爆者で、友人をすぐ目の前で亡くしたことを聞かされています。母の被爆体験をしっかりと伝えていきたいです」と話していました。
また11歳の息子は「戦争はなくなってほしいです。自分より年下の子どもにはけんかをしてはいけないと教えてあげたいです」と話していました。
広島に原爆が投下されて76年となる6日、広島市では午前8時から平和記念式典が開かれ、被爆者や遺族の代表をはじめ、菅総理大臣のほかおよそ90の国の代表などが参列します。
この中には原爆が投下された直後に降ったいわゆる「黒い雨」の裁判で国が上告を見送り、ようやく被爆者と認められた人もいます。
ことしの式典は新型コロナウイルスの感染拡大で去年と同様に一般の参列者席は設けられず、参列する人は例年の1割に満たないおよそ800人となる見通しです。
式典ではこの1年に亡くなった人や死亡が確認された人、合わせて4800人の名前が書き加えられた32万8929人の原爆死没者名簿が原爆慰霊碑に納められます。
そして原爆が投下された午前8時15分に参列者全員で黙とうをささげます。
世界の核軍縮をめぐってはことし1月、核兵器の開発や製造、使用などを禁じる核兵器禁止条約が発効しましたが核保有国や、日本など核の傘のもとにある国は参加していません。
広島市の松井市長は、式典で日本政府に対し被爆者の思いを誠実に受け止めて核兵器禁止条約に参加し、核保有国と非保有国の橋渡しをしっかりと果たすよう求めることにしています。
被爆者の平均年齢はことし84歳近くとなり高齢化が一層進む中、被爆の記憶を次の世代にどう伝えていくのかが課題となっています。
被爆地、広島は6日、犠牲者を追悼する祈りに包まれるとともに、核兵器のない平和な世界の実現に向けた訴えを国内外に発信することにしています。

待ちに待った北朝鮮との連絡通信網の復元で4度目の南北首脳会談の可能性も視野に入り、浮き浮きしていたのに1週間も経たないうちに韓国政府は北朝鮮から「米軍との合同軍事演習が予定通り強行される可能性があるとの気分の悪い話を聞き続けている」ときつい一発をかまされた。
(参考資料:得意の「掌返し」で急展開の朝鮮半島情勢 北朝鮮の狙いは?)
金正恩総書記の実妹・金与正副部長から「演習を強行すれば、信頼回復の一歩を再び踏み出したいという首脳同士の意志を深く傷つけ、南北関係の前途をさらに曇らせることになるだろう」と釘を刺されたのである。喜びも束の間とはこのことで、「女王蜂」の一刺しに韓国は右往左往している。
(参考資料:有事の際の米韓連合軍の「地上から平壌を完全に消す作戦」)
青瓦台(大統領府)は「これは米韓の問題で、現在米国と協議中であるが、まだ何も決めていない」と平静さを装っているが、安全保障重視の国防部は「予定通り演習を行うべきである」との立場なのに対して、北朝鮮担当部署の統一部は「延期が望ましい」と強硬に主張するなど政府内でも意見が割れ、統一見解を出せないでいる。
政界の反応も複雑だ。
米韓同盟関係の強化を打ち出している最大保守野党「国民の力」が「中止すべきではない」と文政権に強く迫るのは至極当然だが、政権与党「共に民主党」内では延期、中止を求める声が圧倒的だが、肝心の宋永吉代表が「有事作戦統制権の韓国軍への早期移管を実現するためにも、また米韓合同軍事演習は敵対的なものでなく、朝鮮半島平和のための防御的な訓練なので実施すべき」との考えに立つなど中止もしくは延期を求めている同じ進歩派の政党「正義党」のように必ずしも一枚岩ではない。
メディアも同様に賛否両論分かれている。
各紙とも社説でこの問題を取り上げていたが、「反北」代表紙である保守の「朝鮮日報」は「敵が嫌がっているからと言って、訓練を止めようとする国は我が国ぐらいだ。選挙に勝つためには安保が犠牲になってもまじろぎもしない人々」と、この問題で熟考している文政権の対応を痛烈に批判。
同じ保守の「中央日報」も「行き詰った南北関係の打開と非核化交渉再開のため南北対話の再開は必要なことだが、安保体制維持に必須要素である米韓連合演習を取引してはならない」と政府に注文を付けたうえで「規模の縮小や延期は常に北朝鮮の要求に引きずられるだけである。真の対話のためには訓練延期を持ち出すのではなく,逆に北に対して核高度化行為を中止するよう求めるべきである」と「朝鮮日報」以上に強固なスタンスだった。
これに対して「親北」の「ハンギョレ」は「コロナの状況などを考えると、無理にやる必要があるのか?北朝鮮の主張がどうのこうのではなく、現状況下で訓練を強行することに実利があるとは思えない」と延期を主張。
また、中立系の「韓国日報」も「軍事訓練が米韓軍事同盟の中心軸であるが、圧倒的な米韓戦力を勘案すれば、訓練の延期で防衛体制の弱体化を憂慮する水準にはない。南北通信線の再開で対話のムードが復活した現実を勘案すれば、縮小と延期を積極的に検討すべきである」と軍事演習よりも南北対話再開にウェイトを置いていた。
文政権は米韓軍事演習を強行すべきか、延期すべきかの板挟みにあっているが、どちらかと言えば、政府寄りの「ソウル新聞」は「金与正副部長の要求に従い、訓練を延期もしくは中止すれば、『金与正の指示に従った』との批判にさらされ、だからと言って訓練を強行すれば、せっかくの和解の火種が消えてしまうので困り果てた状況にある」と文政権の心中を察していた。
米韓合同軍事演習は予定通りならば、8月15日前後にスタートすることになっているが、ちなみに2012年のロンドン五輪(7月27-8月12日)の時は五輪終了後の8月20日から、2016年のリオ五輪(8月5-21日)の時も五輪終了の翌日(22日)から実施されていた。
東京生まれ。明治学院大学英文科卒、新聞記者を経て1982年朝鮮問題専門誌「コリア・レポート」創刊。86年 評論家活動。98年ラジオ「アジアニュース」キャスター。03年 沖縄大学客員教授、海上保安庁政策アドバイザー(~15年3月)を歴任。外国人特派員協会、日本ペンクラブ会員。「もしも南北統一したら」(最新著)をはじめ「表裏の朝鮮半島」「韓国人と上手につきあう法」「韓国経済ハンドブック」「北朝鮮100の新常識」「金正恩の北朝鮮と日本」「世界が一目置く日本人」「大統領を殺す国 韓国」「在日の涙」「北朝鮮と日本人」(アントニオ猪木との共著)「真赤な韓国」(武藤正敏元駐韓日本大使との共著)など著書25冊
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